（掲載日：2023年1月30日）
皆さんは、これから食糧難、或いは食糧危機がもうすぐ訪れようとしている事をご存知でしょうか？何を突然危機を煽るようなことを言うんだ、と思われる方も多いと思います。しかし、このことは事実でありましてべつに特別な情報ではありません。

ただ、何故か日本のマスメディア（テレビ／新聞等）は黙して語ろうとしません。その理由は分かりませんが、当サイトでは、これから来る食糧難を地元の公共情報サイトとして皆様にちゃんと伝える義務があり、伝える責任を果たして参りたいと思っています。

今、世界はコロナパンデミックや、ロシア・ウクライナ紛争によって4年前の平成の頃には想像もできなかった時代を迎えております。ですから、更に これから何が起きてもおかしくない時世を迎えようとしていると皆様も何となく感じていらっしゃるのではないでしょうか。

まさに、その一つとして食糧難の危機が目の前に迫っているのです。　昨年暮れに、ＷＨＯから世界の人口も80億人を越えたとの発表が有りました。でも、何もスーパーから食品は無くなっていないから、日本は大丈夫だと思ってらっしゃる方はどの位いらっしゃるのでしょうか？関心のある方は既に色々と食糧危機に関する情報を入手され準備されていらっしゃると思います。

当サイトでは公共的な信頼性のあるインターネット情報サイト「ビジネス・モールうらそえ」（浦添市地域情報ポータルサイト）として信頼のおける情報を市民・県民の皆様へ的確にお知らせする義務があると考えております。その上で、これから確実に訪れるであろう食糧難に対する備え【対策】となる情報「自然農法で行う家庭菜園作り」を「転ばぬ先の杖」として皆様にお伝えして参りたいと考えております。

【特集テーマ】

ー　「食糧難の時代に備え、一切の農薬・化学動物肥料を使わず
収穫できる自然農法で行う家庭菜園作りを学ぶ」　－

 

 

当サイト「ビジネス・モールうらそえ」では、決して危機を煽るのではなく、押し付けでもなく、これから訪れる難局をどう乗り越えて行ったらよいのかの情報を皆様と共有して一緒に対策を行って参りたいと思っております。ですので、ご安心して当サイトが配信する情報を一読し、　関心を持っていただくことで 学びながら参考にしていただき　それぞれに合った備え、対策を思考し、行動していただきたいと願っております。

今年のサイト運営方針としては、今後コロナも第5類に終息して行くと思われるなか、もっと先の時世をとらえ、できるだけ多くの方々が一緒に難局を乗り越えることのできる有意義な「転ばぬ先の杖」としての情報を提供して行けるサイトでありたいと思っています。

 

　ー　 日本にも食糧難の危機が訪れる根拠とは　－　

まず、御存じのとおり　現在地球は世界的な気候変動を迎え、世界各地で異常な自然災害が起きています。我が国は元より世界中で地震による災害、噴火、気温上昇、或いは砂漠に雪が降るなどの現象や大きな被害をもたらす大雨によるアフリカ砂漠での洪水被害も起こり、2021年7月スイス・チューリッヒ山岳地の街にも洪水が押し寄せるなど世界各地で発生しています。

噴火

洪水

方や、北アメリカや、オーストラリアでは熱波による森林火災の発生で史上最悪の大規模森林を焼失させただけでなくそこに住むカンガルーやコアラが焼け死ぬという自然動物の被害が大きく取り上げられました。
2019年～2020年の間に火災の被害を受けた土地は、オーストラリア南部と東部で合計約97,000平方キロメートルに上る。これはポルトガルの国土より広い面積だそうです。この森林火災はカリフォルニア州で起きた山火事の50倍の規模の森林を焼き尽くしたとのこと。

​また、アフリカに降ったその大雨が大量の害虫を発生させました。“砂漠とびバッタ”です！そのバッタの大群は西アフリカのモーリタニアから中東に渡り、東に進みパキスタン・インド・インドネシアと収穫前のさまざまな農作物を食い荒らし、甚大な被害をもたらしました。

 

砂漠とびバッタは、南西アジアにかけて広く分布し、約60ヵ国が農業被害に遭い（2019～2022）、その面積は地球上の陸地面積の約20％、世界人口の約10％に及ぶとされています。なかでもパキスタンは被害が大きく、2019年末に大発生した砂漠とびバッタの被害面積は約1800万ha（ヘクタール）と世界最大かつ過去最悪でした。

小麦生産大国であるインド政府は2022年5月14日、小麦輸出停止について「国内の食料価格を抑制し、インドの食料安全保障を強める措置にあたる」との声明を出しました。この様に地球規模の気候変動からくる自然災害は世界各地で猛威を振るい、洪水が害虫を発生させ、食糧生産国の輸出を停止させるまでに影響を及ぼしているのです。

国連は、2022年の人口14億1200万人を抱えるインドが、今年の23年中に、人口で14億2600万人の中国を抜き、世界一になる見通しだとの予測を発表しました。（2022/07/11）

2021～22年度推計では、インドの小麦生産量は1億959万トン世界第2位なのです。インド政府も増加する自国民の食を確保するのが先であるとの判断だったのでしょうが、今後、他の生産国もこれに習って制限に傾く恐れが高くなっているのです。

国連食糧農業機関FAOは2022/3/11の声明で、「カナダでは小麦の在庫がすでに不足しており、米国、アルゼンチン、その他の国々からの輸出は、カナダ政府が国内供給を確保しようとするため、制限される可能性が高い」と警戒していると報道。このように穀物等の食料の場合、国際価格が高騰すると、それぞれの生産国は、まず自国の必要量を十分に確保しようとし、輸出を制限する可能性が高いことが多いとされています。

それでなくても、ロシアのウクライナ侵攻によって最高値圏で推移している小麦の国際価格への影響がとても大きいと懸念されています。

 

②長期帰化するロシア・ウクライナ紛争によって化学肥料・農薬の輸入が途絶える

日本は、100％ 化学肥料及び農薬をロシア・ベラルーシからの輸入に頼っているため2023年春以降の化学肥料/農薬の確保が出来ていません。

それがどういう事に繋がるのかを説明しますと、「日本の農業の約98％が大規模慣行農業として行われているため、化学肥料と農薬がないと慣行農業が出来なくなり生産活動がストップしてしまう」という事です。

※ちなみに慣行農業とは、「慣行」という言葉が「以前からの慣わし（ならわし）として行っていること」や「普段から習慣として行っていること」を表します。 つまり、国や自治体、JAの指導に沿って、法律に則って農薬や肥料を正しく使用し、多くの農家が当たり前に行っている農業そのものが慣行栽培であるといえます。
要は、今春以降に私たちが日頃 スーパーの食料品売場で買い物する 国産の生鮮野菜や果物が徐々に並ばなくなる可能性が高い現実として出てきたわけです。

③農家さんの平均年齢が高齢化し、後継者不足と悩ましい問題が長年横たわっている

日本の農家の平均年齢が2022年で約68歳であるため上記の化学肥料や農薬が２～５倍以上に高騰した状況では農家経営として採算が取れない赤字経営となるため、恐らく「今春以降に農家を廃業してしまう農家さんが続出するであろう」と農業関係者や、専門家、農家さん自身までもがインターネット上でつぶやいています。

更に、貴重な若手の農家さんがせっかく後継者として育って来てくれていたのに、「赤字じゃ、やってられない」として、早くも脱農業に多くがハンドルを切る「脱農業宣言」をネット上で行っています。

この様な現象がインターネットの動画サイトや、SNSサイトで続出していますので是非ご確認してください。

 

④政府は、やっと化学肥料と農薬を使わない「有機農法」を推進！しかし、前途多難！

方や、化学肥料と農薬を使わない「有機農業」が急に注目を集めておりますが、正にこれに替わる選択肢はないのです。しかし、現在、日本の有機農業の栽培耕地面積は、全国の農業耕地面の 0.4%しかないというのが現実であり、1％にも満たっていないのです。

更に、全国約98％の慣行農業耕地面積が長年に渡り 化学肥料と農薬を吸い込んでおり、急に有機農業の耕地に変えることは出来ません。少なくとも、５年間は放置して毒抜きしなければならないと言われています。

農薬機械散布（慣行農業）

世界では欧米、特にヨーロッパ諸国では当たり前の様な「有機栽培食品」別名「オーガニック」ですが、日本では是まで、形が悪い、虫食い跡があるとか、企画品として揃わないとか、で流通から外されてきた経緯があり、一部の自然食愛好家の消費者が購入する程度にしか栽培されてきませんでした。
政府の間違った農業政策だけでなく、気付こうとしてこなかった私達消費者にも責任があるのです。農薬を大量にまいて虫も食べない野菜をきれいだと思い込み食してきたわけですから、その結果、健康被害と、国土農業耕地面積の98％が残留農薬毒と肥料毒に侵されてしまっているのです。

大量農薬散布レール（慣行農業）

やっと、政府は重い腰を上げて昨年2022年7月に「みどりの食料システム戦略」を立ち上げ、慣行農法から大きく有機農法へと舵を切りました。しかし、はたして間に合うのか？結論を出す前に、私達 国民消費者も意識を変え、これまで政府の支援もなく、ひたすら自力のみで有機栽培を続けてこられた有機農業の農家さんの農作物を数十円高くても購入する支援をして行かなければならないでしょう。

自然農法栽培で出来たキャベツ畑（県内　有機農業）

いまの有機栽培農家さんが潰れたら日本国の食料の未来は無くなるのです。特に、地元の農家さんを支援しなければなりません。沖縄で採れた野菜・果物を地産地消で循環させることが大切な農家さんを保護するプロセスなのです。まだ、食糧危機が到来したわけではありませんので、今のうちから地元の農家さんを応援しましょう。

 

⑤日本の食料自給率38％、食料を輸入に頼り切っているため危機的状況

これは、以前から言われている事で、我が国の食料自給率約38％というのは先進国では有りえない数値と国内外の識者、及び世界からも酷評されている実態でありますが、野菜に至っては約10％と言われています。それでも政府は何故か減反政策を未だに推進しているのです。これには、占領下の亡霊が未だにハンドルを操作していると揶揄されても仕方ない現状が有ります。

 

もし、世界で食糧生産国に自然災害や、何らかのアクシデントが起き、我が国への輸出が止まったり、紛争が起き貨物輸送の流通が停止した場合、日本は自国の国民を守る食の確保が出来ず大量の餓死者が出る様な危機に常にさらされていると言ってもおかしくはない状況にあるのです。

この状況に対する危機意識は、大きくは正しいと思われます。しかし、専門家の意見の中には、例えば日本はアメリカ、カナダ、オーストラリアからの穀物輸入が主であるため、インドやその他生産国が制限しても極端な影響はないとの見方も有ります。

更に、日本は途上国のように生産物をそのまま食することは少なく、加工食品の流通が発達しており、ストックも有るので流通が止まっても加工食品が直ぐに無くなることは可能性として少ない。確かに、スーパーの食料品売り場の7割が加工食品です。生鮮物は陳列棚から直ぐに無くなっても、缶詰や、レトルト食品、冷凍食品、菓子、乾物類は急には無くならないでしょう。

しかし、何か月持つのでしょうか？ここで重要なのが日本人の主食であります“お米”なのです。お米は栄養価も高く、長期保存も可能、そして唯一輸入せずに自給出来ている食品であり、有効性がとても高いので食糧危機に至った場合の為に、是非備蓄すべきであります。お米についての有効性の解説は後ほど詳しくさせて頂きます。

 

 

⑥日本周辺海域（台湾／尖閣）で紛争が起きた場合、の危機とは

現在、中国の台湾併合、或いは尖閣諸島占領等の紛争が起きる可能性が大きいとのことで、政府も軍備を沖縄を含む南西諸島海域の島々に配備しようとしておりますが、時世は紛争が起きない方向へ進むことを願っております。

軍艦船

貨物船

只、万が一にもし、起こった場合の想定は最低限として準備しておかねばなりません。もし紛争が沖縄・台湾海域で起った場合の想定としては、まず、日本周辺の海域のシーレーンの海峡封鎖が考えられます。特に台湾海峡ですね、ここは日本の大動脈であり、ここが封鎖されると食糧を積んだ貨物船が通れなくなります。そして、中東に依存している石油エネルギーの石油タンカーも通過できなくなり、日本は流通が止まり、食糧だけでなく石油エネルギー（電気／ガス／石油燃料）も止まることになります。

流通が崩壊してしまうと、食糧とエネルギーを輸入に頼る日本は食糧危機と、エネルギー危機が同時に起こってしまいます。

 

⑦中国のしたたかな食糧戦略（世界の穀物の約6割を買い占める）

世界の穀物市場では、（21/22年度末）穀物在庫が８億トン弱となっているが、世界の穀物在庫の過半（小麦の51.1％、トウモロコシ６8.8％、コメ59.8％）は中国の在庫であり、その量は小麦、トウモロコシ、大豆、コメで5億ﾄﾝに近いと言われています。

（ＵＳＤＡ資料より）

中国が、世界中から買い付けた穀物備蓄5億トンというレベルは、中国国内消費だけではなく、食糧不足に喘ぐ周辺諸国への食糧援助をも見据えた数字なのかも知れません。かつて1980年代まで米国が担ってきた食糧供給の役割を新たに中国が肩代わりする中国主導による新たな「食糧を武器」にする企てともとれます。

この様に、お隣の中国が「不足の時代」に備える食糧戦略を立て、ロシアによるウクライナ侵攻の影響で、穀物の高騰に肥料原料の供給不安が高まる中、水面下で動いているのです。
やはり、世界各国は「不足の時代に備え」着実に食糧備蓄対策へ動き出しています。

しかし、日本国の食糧備蓄対策は見えて来ません、それどころか、お米の減反政策が続けられているのです。自ら危機を招いているような理解不能状況なので危機意識は薄いと指摘されているのです。

（資源・食糧問題研究所代表　柴田明夫氏　農業協同組合新聞　掲載記事より）

皆さま、如何でしたでしょうか。「－日本にも食糧難の危機が訪れる根拠とは－」の①～⑦までの要因について述べさせて頂きました。

これらの要因から、日本にも食糧危機が訪れる可能性が確実に有ると、これらの諸問題の発生予想が物語っています。

 

難局を乗り越える施策は有るのか？

間近に迫った食糧難の問題に対し、私たちはどうしたら良いのか？対策は有るのか？食糧危機が訪れたらどうなるのかを一緒に考えましょう。

《想定されること》
※まず、農家さんが生産活動を止めてしまうと、スーパーの食料品売り場から野菜や果物などの生鮮作物が徐々に無くなることが考えられます。
次に、流通が止まる場合、生鮮物の肉や、魚類が姿を消して行く事になるでしょう。
お米や缶詰類、レトルト食品、冷凍食品、乾物類、菓子類は直ぐには無くならないでしょうが、数か月～半年位かけて徐々に減って行くことになるでしょう。

《備蓄のすすめ》
この様な状況が予見できるわけですから、各自で食品の備蓄が必要と言えるでしょう。

行政も市民・県民の命を守る食糧備蓄が必要不可欠となるでしょう。特に、弱い立場の方々への配慮は行政がサポートして頂くような仕組み作りが必要と思われます。

これは、防災用の食糧備蓄と兼用すべきかどうかは議論すべきところだと思われます。恐らく、防災用の食糧備蓄は直ぐに食べられる炊き出し用の加工ごはんだと思われますが、１～２カ月の食を賄うには「お米」の備蓄が必要となってきます。

ちなみに、日本では昔から米のみの「塩おにぎり」や「日の丸弁当」等で空腹を凌いでいたとの話は良く聞きますが、タンパク質（必須アミノ酸）を含む割合が米は（65％）、　麦は（37％）と比べて約2倍近くあるため極端な見方をすると米だけで生きて行けるのです。麦は肉などの他のタンパク質と一緒でないとダメなようです。ですから、「お米」があれば何とか飢えることはないのです。終戦直後の日本はお米の配給のみで国民は生きながらえて来たという体験があります。しかし、みそ汁に入れる葉野菜ぐらいは何とか自前で作りたいものです。

《これまでの学校給食脱却のすすめ》
更に、学校給食は食糧危機が到来してからでは遅いので、小麦の高騰も有りますし、栄養面からもパン/牛乳食から脱皮し、早めに栄養価が高く備蓄出来る「お米中心の食事メニュー」に切り替えておくべきだと思われます。又、おかず作りに使用する野菜類は今後は出来るだけ、地元農家さんが育てた有機野菜を使用することをお勧めします。

今後、希少となるであろう有機野菜は奪い合うことなく、先ず子ども達の学校給食に出来るだけ供給すべきであり、今のうちに学校給食と有機農家さんとで供給の協力関係を結ぶべきであると思われます。

《自己で行う家庭菜園のすすめ》
備蓄出来ない野菜類は、自分で作れますので、ノウハウを学び各自で家庭菜園を行って行きましょう。

自然農法栽培圃場　玉ねぎ

自然農法栽培圃場　大根

当サイトの【自然農法特集】では、今回の結論として、有機農法、或いは自然農法を市民の皆さんが家庭や職場で行えるプランター菜園のノウハウを今後、情報提供し、伝え教える啓蒙活動を行って参りたいと考えております。

プランター菜園

食糧危機に関する政府の対策はどうなっているのでしょうか？

現在、政府の食糧備蓄に関しましては、自然災害や、有事発生を想定した食糧の備蓄は有ると思われますが、わずかな量であると把握しております。現在、軍備増強が先行し、兵站という言葉が有りますが、それさえも出来ていない状況にあり、国民を守る食糧備蓄はまだ議論もされていない状況だと理解しています。出来るだけ早期に国民を飢えさせない程度の食糧備蓄対策がされることを期待したいと思います。

農業に関しましては、ねじれておりまして、昨年2022年7月に農水省が「みどりの食料システム戦略」なるものを立案化し国会で承認されました。これにより、これまでの慣行農業が有機農業へ転換するべく舵を切った内容となっておりますので今後、大きな矛盾と課題を克服しながら国民も積極的な協力が求められる内容となっています。遅きに失した感は有りますが、日本の食を守るためには、他に選択肢がなく、問題は山積していますが、進めて行かなければならない大きなベクトル⇒の方向性は正しいと思われます。
但し、お米の減反政策だけは理解不能であり、ねじれていると言わざるを得ません。

 

最後に、

当サイトであります「ビジネス・モールうらそえ」では、これまで述べて参りました根拠から、これから訪れるであろう「食糧難の危機」に備え、様々な情報のご提供や、難局を乗り越えるための「有機農法・自然農法栽培」を複数の自然農法生産者農家さん達のご協力を頂きながら、今後「家庭菜園としてプランターを活用した栽培技術」を確立し、実践した内容を通して皆様へ技術ノウハウの情報提供を行なって参ります。

どうぞ、有機・自然農法を学び、安心安全の食生活を確保し、食糧難を乗り越えるための備え「転ばぬ先の杖」として当サイトの情報配信をご活用ください。

また、本事業コンテンツの趣旨をご理解頂き、ご支援いただいております企業の皆様に心から感謝申し上げます。